リバースエンジニアリングとは、既存製品の解析を行い仕組みや仕様を把握する方法のことです。リバースエンジニアリングは製品の改良や改善に役立ち、開発コストの削減と期間の短縮につながります。リバースエンジニアリング自体は合法ですが、入手したデータの活用方法によっては違法になるため、注意が必要です。

この記事では、リバースエンジニアリングの概要や実施方法、対策について詳しく解説します。リバースエンジニアリングについて知りたい方、ぜひ参考にしてください。

リバースエンジニアリングとは

リバースエンジニアリングとは、すでに提供されている商品やソフトウェアを分解・解析し、仕組み・仕様・技術を知覚する方法のことです。主に他社製品を調査し、その技術を自社製品に活かしたり、アイディアを得たりする目的で実施されます。また、設計書やマニュアルがない自社製品を分解して製品の復元や、他社製品が自社製品の権利を侵害していないか確認する手段として利用されるケースもあります。

リバースエンジニアリングと呼ばれる理由は、通常の開発プロセスと異なる開発工程にあります。

リバースエンジニアリングは必ずしも違法ではない

リバースエンジニアリングを違法と考える方もいますが、必ずしも法律に違反する行為ではありません。合法か違法かを決定する要因は、リバースエンジニアリングで得た情報の使い方です。リバースエンジニアリングから入手したデータでコピー商品を作成すれば、違法になります。

リバースエンジニアリングの目的やメリット

リバースエンジニアリングの主な目的やメリットは、以下の通りです。

• 改良や改善
• 開発コストの削減と期間の短縮
• 製品の復元
• セキュリティ対策

ここからは、上記それぞれの目的・メリットについて詳しく解説します。

改良や改善

リバースエンジニアリングが行われるもっとも主な目的は、改良や改善です。競合他社が開発・提供している最先端の技術を参考にするために実施します。リバースエンジニアリングを行い設計や構造がわかれば、自社製品の改良・改善に役立つでしょう。また、市場にある製品とその製品に対する消費者の声やニーズを参考に開発を行えば、市場にマッチした製品提供ができる可能性が高まります。

リバースエンジニアリングでは、他社製品との互換性を確認可能です。とくに、ソフトウェアの場合、他社製品と互換性があれば市場や顧客に対する提案の切り口が広がります。

開発コストの削減と期間の短縮

リバースエンジニアリングの実施には、開発コストの削減と期間の短縮ができるメリットもあります。新たな製品を生み出す場合、通常はアイディアを出し設計をした後に、試作と改善を繰り返します。簡単にアイディアが実現することは少なく、長い期間と多額のコストがかかるケースも少なくありません。

ただ、リバースエンジニアリングを行えば、既存製品のアイディアや仕組みを参考にできるため、通常の開発と比べコスト削減と期間短縮を実現可能です。開発コストが抑えられる分、製品自体の価格も下がり、企業だけでなく消費者にもメリットがあります。

製品の復元

リバースエンジニアリングの対象になる製品は、他社のものだけではありません。自社製品でも、設計図や仕様書などが残っていなかったり、作り方がわかる人材がいなかったりする場合、製品の復元を目的に実施されるケースがあります。復元の際に入手したデータは、新製品の開発に役立つ企業の資産になるでしょう。リバースエンジニアリングにより、製品のマニュアルを作成する企業も存在します。

過去の技術や仕組みで構築されているレガシーシステムからの脱却を目的にした、システム移行の際にもリバースエンジニアリングが活用されます。多くのレガシーシステムは、古いコンピューター言語で開発されており、移行が簡単ではありません。リバースエンジニアリングでソースコードを解析すれば、機能や仕様を確認でき、スムーズな移行が実現可能です。

セキュリティ対策

リバースエンジニアリングは、セキュリティ対策につながるメリットもあります。悪意ある第三者がサイバー攻撃を行う場合、システムのセキュリティにおける欠陥である脆弱性を狙うのが一般的です。リバースエンジニアリングにより、自社のアプリやソフトウェアの脆弱性を発見できれば、セキュリティ対策を講じられます。また、他者から真似されることを防ぐために、分解や解析が難しい構造設計にする際も役立ちます。

リバースエンジニアリングの実施プロセス

リバースエンジニアリングにおける実施プロセスの理解には、一般的なものとリバースエンジニアリングの双方を知ると良いでしょう。ここからは、各エンジニアリングにおける実施プロセスについて詳しく解説します。

一般的なエンジニアリングのプロセス

一般的なエンジニアリングは、ユーザーやクライアントのニーズをもとに、アイディアを図面に起こし、形作ります。具体的には、以下のプロセスになります。

1. 設計
2. 解析
3. 試作
4. 生産

ただし、上記がスムーズに進むことは少なく、一般的には設計から試作を繰り返し、開発を行います。

リバースエンジニアリングのプロセス

リバースエンジニアリングの実施プロセスは以下の通りです。

1. 形状の測定
2. 解析
3. データの処理
4. 設計書作成

まず、完成品を分解し測定・解析・データの処理を行い、該当製品の仕様や機能などを明らかにします。明らかになったデータをもとに試作品を作成するケースもありますが、一部に変更や改良を加えより良い製品を目指すケースも多くあります。

リバースエンジニアリングの方法

リバースエンジニアリングには、製品に応じ実施方法が複数あります。ここからは、リバースエンジニアリングの方法を、ハードウェアとソフトウェアにわけて詳しく解説します。

ハードウェアの場合

ハードウェアにおけるリバースエンジニアリングでは、以下を活用した製品の構造や仕組みの調査が一般的です。

• CTスキャン
• CMMマシン
• 3Dスキャナー
• CAD化用リバースソフト

CTスキャン

CTスキャンとは、X線を利用して製品の内部（断面）を画像化するもののことで、健康診断でも活用されている機械です。製品を分解せずに内部を確認可能で、測定器では測定しにくい箇所も撮影できるメリットがあります。外部からはわからない部品の状態を把握する際や、製品における各パーツの解析に利用されています。

CMMマシン

CMMマシンとは、データで立体的に対象物を捉えて形状や寸法を測定する機械のことで、三次元測定機とも呼ばれます。CMMマシンで計測された情報は、X・Y・Zの三次元座標として記録され、その記録データを組み合わせることで、形状やライン、角度などを把握可能です。対象製品の大きさや材質を問わず利用できるCMMマシンは、製品の寸法や部品の位置を正確に測定する際に利用されます。

3Dスキャナー

3Dスキャナーはセンサーを当てたり、レーザーの光を照射したりすることで、対象物をスキャンし3Dデータとして取り込む機械です。図面や仕様書などがない製品を復元する際に利用されるケースが多くあります。また、3Dデータをもとに、立体的な形を作り上げていく機械である3Dプリンターも併せて活用されるケースが少なくありません。

CAD化用リバースソフト

CAD化用リバースソフトは、3Dスキャナーなどで入手したデータをCADデータに変えるものです。CADとは、コンピューター上で図面を作成するツールのことです。CAD化用リバースソフトの活用により、競合や自社製品の図面を作成できます。

ソフトウェアの場合

ソフトウェアにおけるリバースエンジニアリングでは、ソースコードを以下の方法により解析します。

• 逆アセンブル
• 逆コンパイル

逆アセンブル

逆アセンブルとは、機械語などで記述されたコンピュータプログラムを、人間が理解しやすいアセンブリ言語によるソースコードに変換することです。全ての機械語を完全に復元できるわけではありませんが、ソースコードを把握する手掛かりになります。

逆コンパイル

逆コンパイルとは、実行可能形式であるプログラムを解析し、開発時に用いられたプログラミング言語に戻す変換処理のことを指します。実行可能形式しかわからないプログラムの解析に有効です。ただし、一部の関数名や変数名は逆コンパイルできません。

リバースエンジニアリングの違法性

リバースエンジニアリングが合法か違法か判断する際に、ポイントとなる法律は以下の通りです。

• 特許権
• 意匠権
• 著作権
• 不正競争防止法

ここからは、上記の各法律について詳しく解説します。

特許権

特許権とは、発明を権利者が一定期間独占的に実施できる権利のことです。特許認定されている製品をリバースエンジニアリングし、そのデータをもとに商品の開発・販売をした場合、特許権を侵害する恐れがあります。

ただし、特許法第69条において「特許権の効力は、試験又は研究のためにする特許発明の実施には、及ばない。」と定められています。試験や研究を目的としたリバースエンジニアリングであれば、問題ありません。

意匠権

意匠権とは、製品や物品、建築物などの意匠（デザイン）を保護する権利のことです。意匠権に登録されている製品のデザインを真似たものの製造・販売は違法です。ハードウェアだけでなく、アプリなどの画面デザインも意匠権の保護対象になるため、注意しましょう。

著作権

著作権は、著作物を創作した者（著作者）に与えられる権利です。一部の例外や著作者から許可を取得した場合などを除き、著作物の無断コピーやインターネットでの利用は認められません。ソフトウェアやプログラムで用いられるソースコードは、著作物に該当します。ただし、2019年の著作権法改正において脆弱性の発見や互換性の確認など、研究・開発でアイディアを得る目的で実施されるリバースエンジニアリングには、違法性がないとされました。

不正競争防止法

不正競争防止法は、事業者間の公正な競争維持を目的とした法律で、営業秘密の侵害や他社製品の模倣などを禁止しています。不正競争防止法において、市場に出回っている他社製品を正規ルートで購入・解析する場合は適法です。しかし、他社の試作品などを不正なルートで入手し解析した場合は、そのデータを活用するしないに関わらず、営業秘密の侵害に該当し違法となります。

リバースエンジニアリングへの対策

リバースエンジニアリングを実施されれば、自社の競争優位性が他社に流出する恐れがあります。リバースエンジニアリングを防ぐためには、ハードウェアの場合、特殊ねじやワイヤーを活用し分解・解体されにくい仕様にすることが重要です。ソフトウェアの場合は、ソースコードの難読化やデータの暗号化が効果的です。

まとめ

リバースエンジニアリングとは、既存製品の解析を行い仕組みや仕様を把握する方法のことです。競合他社の製品でリバースエンジニアリングを行えば、商品開発のアイディアを得られ、開発コストの削減や期間の短縮につながります。自社製品であれば、仕様書の作成やセキュリティ対策に役立ちます。

サイバー攻撃は、ソフトウェアの弱点である脆弱性を狙い実施されるため、ソフトウェアを開発・提供している場合、リバースエンジニアリング対策が重要です。