トップメッセージ
日本社会の変革に貢献する。
小学生のころ今は亡くなった祖母から聞いて、印象深く覚えている話があります。「戦後、東京に来た時、池袋線の車内から、遠くに中央線の電車が走っているのが見えた。」つまり、それぐらい東京は焼け野原だった、という事実を子供の頃の私に強く焼き付けたエピソードでした。その戦争によって一面焼け野原になった日本を、必死になって働き、「東洋の奇跡」とまで呼ばれた経済成長によって、今の姿にもたらしてくれた。そんな祖父母世代の努力の土台の上に、今の私たちは生かされています。一方、現在の日本はどうでしょうか。失われた30年。GDP推移のグラフでは、どの国も時間経過と共に右肩上がりの線で成長を描いています。しかしながら、今、世界の中で日本だけが変化出来ずにいます。私には、ゼロ成長を続ける日本経済のまっ平らな線に、祖母が見た、焼け野原の東京の地平線が重なります。祖父母世代が、焦土となった日本を回復し、今の私たちの幸せの土台を築いてくれたように。これからの子供たちのために、日本全体が大きく変わらなければならない。そんな時期が来ているように思います。そして、ITにはその力がある。その変化を起こさせる力が、私たちが携わるITという領域にはある、と強く信じています。これまでもITテクノロジーは、プロセスの効率化、省コスト化をもたらし、その結果としての安価な商品サービスは、ゼロ成長下においても我々消費者に豊かさをもたらしてきました。社会発展のためのITの役割として、ITテクノロジーによる自動化、効率化は依然として重要であり、今後も私たちがお客様にお届けする大切な価値となります。一方で、ITテクノロジーを活用した、いわゆるDX、デジタル・トランスフォーメーションによって、これまで無かった新たな価値を市場に提供する。つまり、社会に新たな需要を作り出していく力も、ITには秘められています。私たちは、ITのプロフェッショナルとして、お客様企業のDX実現の伴走を通じた、社会への価値創造と新たな需要創出による日本経済の発展に、これからも貢献をし続けて参りたいと考えております。と同時に、今後はさらに私たち自身が、ITテクノロジーを活用したイノベーションを自ら起こし、DXによって社会に新たな需要を自ら創出する。そんな企業に、進化をして参りたいと考えています。お客様、社員その家族、今の子供たちが、将来に亘って幸せであり続けるために。ITのプロフェッショナルとして、社会の発展に貢献して参りたいと考えています。
創業理念
お客様と社会に貢献し、
社員が幸せになる、永続する会社になる
私たちは創業理念を、三本脚の篝火(かがり火)が地面を照らしている様子に例えています。三本の脚はそれぞれ、会社、社員、お客様を表しています。そして、仕事という篝火の炎が、社会という地面を照らしているのです。これが意味することは、三本の脚がお互いを支え合って立っているということです。どの足が折れても、この社会を照らす篝火は成立しません。一本一本の脚は強くなければなりませんが、会社はお客様と社員の為に、社員はお客様と会社の為に、更にお客様の支えも受けながら、仕事に最善を尽くすことを表しています。この三本の脚で支え合った仕事を通じて、社会に貢献しているのです。この創業理念の根底に流れる、私たちの基本的価値観は、「傍楽(はたらく)」です。「傍楽」とは、自分の周り(傍・はた、かたわら)の人々が楽になってもらう為に尽くすということを示しています。
企業使命
『世界に傍楽』 – 情報技術の力で世界を楽しく豊かで幸せな場に –
私たちが創業以来、大切にしてきた価値観の一つである「傍楽(はたらく)」、これは「働く」ということは「傍を楽にする」ということ、つまり周りの人々を楽にすることであるという考えを示しています。その価値観をミッションとして敷衍させた「世界に傍楽」という言葉には二つの意味が込められています。一つは、傍楽(はたらく)対象をさらに押し広げて、この社会全体、「世界のために、はたらく」ということ。もう一つは、傍楽(はたらく)場を日本社会に留まることなく、「世界を舞台に、はたらく」ということ。その二つの想いが込められています。同時に、旧来の秩序や価値観が大きな転換点を迎えている現代において、「働く」ということには、「傍を楽にする」ことのみならず、これまでにない新たな価値の提供によって「傍を楽しくする」ということに、大きな意義があると私たちは考えています。そのような、現状の改善だけではない新たな創造によって、世界をより楽しく希望に満ちた場に変えていく力が、私たちが携わる情報技術領域にはあると強く信じています。私たちが生かされている日本社会を、そして世界全体を、より快適で豊かな、楽しく幸せな場所にしていくために、最先端の情報技術の力を生かし、私たちは傍楽ことを続けます。
基本的価値観
自分の周りの人々が楽になってもらう、楽しくなってもらうために働く
他者の違いを尊重し、互いの違いの中から新たなイノベーションを共に生み出す
広い知見と、仕事とプライベート両面での専門分野を持ち、多面的な視野で物事を捉える
行動指針
SDTプライド
- 楽しむプロ
- プロフェッショナルとして、いかなる時も仕事を楽しむ。
- 学びのプロ
- 知識という武器を自ら獲得し、使いながら磨き上げる。
- カイゼンのプロ
- 現状に満足せず、常に最善を目指して、問題を発見し解決していく。
- トライのプロ
- 新しいことに挑戦し、失敗しながら、前に向かって進み続ける。
会社概要
- 社名
- 株式会社SMSデータテック(略称SDT)
- 本社所在地
- 〒104-0043 東京都中央区湊3-5-10 VORT 新富町3F
- 設立
- 2001年6月27日
- 資本金
- 3,250万円
- 従業員数
- 563名(2024年現在)
- 役員
- [代表取締役社長]松原哲朗 [取締役]小野敏明/関根義明/桐義一 [監査役]栗原悦夫/増渕達郎
- 子会社
- 株式会社インディゴデータ 東京都中央区入船2丁目7番4号政光ビル2F
- 取引銀行
- みずほ銀行/三井住友銀行/三菱UFJ銀行/りそな銀行
- 主要取引先
- 株式会社NTTデ-タ、株式会社NTTデータSMS、株式会社NTTデータビジネスシステムズ、株式会社NTTデータイントラマート、株式会社NTTデータフロンティア、株式会社NTTデータフィナンシャルコア、NTTデータカスタマサービス株式会社、株式会社NTTデータ北陸、NTTコミュニケーションズ株式会社、NTTコムエンジニアリング株式会社、NTTコムソリューションズ株式会社、株式会社NTTぷらら、株式会社エヌ・ティ・ティエムイー、富士通株式会社、株式会社富士通エフサス、富士通エフ・アイ・ピー株式会社、株式会社電通国際情報サービス、株式会社DTS、インフォコム株式会社、株式会社インテック、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、CTCテクノロジー株式会社、EY Japan株式会社、SCSK株式会社、TIS株式会社、エス・ビー・システムズ株式会社、ソフトバンクモバイル株式会社、日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、株式会社トランザクションメディアネットワークス(敬称略)
拠点所在地
- 本社
- 〒104-0043
東京都中央区湊3-5-10 VORT新富町3F・7F(Google map)
TEL 03-6222-0831(代表)/FAX 03-6222-0835
*受付は3Fにございます
*2017年4月1日よりビル名が変更となりました
【交通案内】 東京メトロ有楽町線「新富町」駅7番出口より徒歩5分 東京メトロ日比谷線「築地」駅3・4番出口より徒歩7分
- 関西オフィス
- 〒540-0026 大阪府大阪市中央区内本町1-2-15 谷四スクエアビル8F-22(Google map) TEL 06-6949-0202
- 名古屋オフィス
- 〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦2-5-5八木兵伝馬町ビル3F(Google map) TEL 052-766-6866
沿革
- 2001年6月
- 東京都中央区日本橋蠣殻町に法人設立(資本金1,000万)
- 2005年6月
- itSMF Japan(ITサービスマネジメントフォーラムジャパン)に団体加盟
- 2006年3月
- 中国大連にオフィスを開設 大連SDT社
- 2007年5月
- NSA(日本ソフトウェア産業協会)加盟
- 2007年8月
- ITIL Foundation業界取得率 1位となる
- 2009年2月
- 一般建設業の認可取得
- 2009年3月
- 経済産業省システムサービス企業台帳への登録
- 2011年2月
- 品質マネジメントシステム(ISO9001)及び情報セキュリティ マネジメントシステム(ISO/lEC27001)認証を取得
- 2011年2月
- 株式会社 NTT データアソシエイトパートナー(AP)認可取得
- 2013年4月
- 事業開発室を新設
- 2013年6月
- 第1回 アプリンピックプレゼン大会開催
- 2016年2月
- ITIL®教育事業者に認定
- 2018年4月
- 関西オフィスを開設
- 2018年6月
- 第二ビル(事務所)を開設
- 2018年7月
- 名古屋オフィスを開設
- 2018年8月
- プライバシーマーク(JIS Q 15001)認証を取得
- 2019年5月
- 株式会社インディゴデータを設立(100%出資 子会社)
運用自動化ソリューションをリリース
- 2019年9月
- Red Hat Ansible Acceleration Partnerプログラムに参加
- 2020年5月
- IBM Cloudとビジネスパートナー契約を締結
- 2021年6月
- 創立20周年
- 2021年8月
- ServiceNowとパートナー契約を締結
- 2022年1月
- AWS Partner Networkセレクトコンサルティングパートナーに認定
- 2023年5月
- ServiceNowサービスパートナープログラムで「Premier」セグメントに認定
認証
QMS適用範囲:本社(システム開発本部)及び第二ビル(システム開発本部)
ISMS適用範囲:本社及び第二ビル