ダークウェブアイなら安全に企業の漏洩情報を収集することができます。ダークウェブは、一般企業が十分なセキュリティ対策なしで情報を得ようとすると大きなリスクにさらされます。例えば、知らない間にマルウェアに感染してしまったり、詐欺にあったり、法律違反を犯したことになる場合もあります。また、法執行機関が巡回しているため、あらぬ疑いをかけられてしまうこともあるのです。そのようなリスクから皆様を守るために、ダークウェブでの情報探索は私たち専門家にお任せください。

自社に関連する情報や社員のID／パスワードがダークウェブ上に流通した場合、即時に検知して通知します。他社サービス起因の漏洩は防ぎきれないため、発覚後の迅速な対応が重要です。そのため、該当社員には自動でメールが送られ、「対応済み」ボタンを押すだけで手続きが完了します。管理画面で対応状況を一目で把握でき、未対応者への再通知も可能です。即時アラートと自動化により、少人数でも効率的に被害拡大を防ぎます。

過去に情報漏洩を犯した社員が、どのサイト/アプリで何の情報を漏洩させたのかを確認することができます。これにより、自社全体の漏洩状況、リスク状況を把握することができ、同時に社員の漏洩リスクの高さや傾向を個別に把握することが可能になります。また、すでに退社している社員も含めて閲覧できるため、シャードーITの管理にも繋がります。

過去に情報漏洩事件が起こったウェブサービス、またはアプリを知ることができる機能です。社員情報が紐づけられているので、どのアプリで何の情報漏洩がしたのかを表示します。また、情報漏洩した社員のメールアドレスとさらにそれに紐づく漏洩した個人情報を一覧表示します。これにより、自社セキュリティの脆弱性箇所を発見し、改善できます。また、サービス・アプリ毎に表示されるので、サービス・アプリのセキュリティポリシーの濃淡を個別に調整できます。

従来のダークウェブ関連ツールは海外で開発された製品が多く、サイトやサポートが全て英語や不自然な日本語で使いづらいことが多くありました。しかし、ダークウェブアイは純日本製！日本語表記で使いやすく、サポートも日本語で対応いたします。また、操作しやすいので誰でも使いこなせるツールです。

従来のダークウェブ関連ツールは海外製のものが多いため、流出情報も海外顧客企業をターゲットにしているものが多く、日本企業の情報を網羅していないことが多くあります。ダークウェブアイは日本のお客様のために、日本企業が良く使用するサービスに注力してダークウェブ上の漏洩情報を収集しています。

漏洩情報は、発覚後にどのように対応をするか、またそれがしっかり対応済みになったのかの管理が最も重要です。ダークウェブアイは対応策の提示から進捗管理まで実施可能！セキュリティ担当者の負担を大きく軽減いたします。また、対応策の実行の管理をアウトソーシングしていただくことも可能です。

本製品は、2023年に特許出願中の製品であり、日本で数少ないダークウェブに特化した最先端のセキュリティ製品です。

ダークウェブアイは2022年にIBMのベストテクノロジー賞を受賞。最新のデジタル・テクノロジーが評価された画期的なツールです。

一人でのセキュリティツールの運用に不安がある方もご安心ください。弊社の日本人社員がツールの導入から活用までの問い合わせやご相談を承ります。また、ダークウェブ監視は24時間行っておりますので、夜間の情報漏洩も心配ございません。

状況認識技術により、ファイルの変更や操作を監視・記録し、ランサムウェアの検出・遮断・隔離を行います。未知のランサムウェアによる不正暗号化も防ぎ、ファイルの変更を復元する機能も提供します。

AppCheckがインストールされたPCの共有フォルダは、感染防止機能とネットワーク遮断機能で保護されます。AppCheck未導入の端末が感染しても、共有フォルダ内のファイルは守られ、感染拡大を防ぎます。

「AppCheck CMS Cloud」を導入すれば、Webブラウザーでクライアント端末を一括管理できます。管理画面では、ダッシュボードやポリシー管理、ログ管理、ユーザ管理、配布機能などが利用可能です。

ファイルをリアルタイムでバックアップし、正常な状態を保護します。また、不正な変更や削除の操作を記録しているため、その痕跡を辿り、ファイルを元の状態に復元することができます。

シグネチャを使用しないため、頻繁な更新が不要で軽快に動作します。そのため、既存のウイルス対策ソフトと共存可能で、追加の負担なく利用できます。

必要な機能に絞ったシンプルなユーザーインターフェイスと、操作に迷わないヘルプ機能を用意します。ユーザーの設定作業スムーズに導入・運用の負担を軽減します。

クライアント証明書の発行をオプションで提供します。端末のMACアドレスなどと紐づけて発行することで、許可された端末のみにアクセスを限定できます。

ユーザーアカウントの追加・削除や他クラウドサービスとの連携設定など、手間のかかる作業はサポートセンターが対応します。IdP（Identity Provider）の設定も代行し、運用の負荷を大きく減らします。

キヤノンマーケティングジャパングループが手がける「DigitalWork Accelerator」とシングルサインオン機能を通じて連携し、電子帳簿保存法に対応した文書の長期保存・活用を、より簡単・安全に実現します。

複数のデータセンターによる分散運用により、サービスの安定稼働を実現します。国内で大規模災害が発生した場合でも、海外拠点への切り替えによって継続提供が可能なDR（ディザスターリカバリー）機能を標準で備えています。

Active Directoryと連携することで、既存のID情報をそのまま活かしたクラウドサービスへのSSOが可能となり、管理の手間を減らしながら、セキュリティと利便性を両立します。

パスキー認証により、指紋認証・顔認証・PINコードなどによるログインが可能となり、パスワード漏えいのリスクを排除し、ユーザー体験とセキュリティを向上させます。

IDプロビジョニングオプションにより、クラウドサービスへのアカウント追加・削除といった作業を自動化します。ID Entranceの情報をもとに、連携先でも同様のアカウント操作が可能になり、管理者の負担を大幅に軽減します。

AWS等のパブリッククラウドサービスを利用したバックアップファイルサーバの構築を承ります。国内リージョン（東京／大阪）、海外リージョンに分散した格納も出来ますので、地理リスク対策も可能です。
　

オンプレミスファイルサーバをクラウドファイルサーバへ移行することがBCP対策になります。通常運用ファイルとバックアップとしてのみ管理するファイルを仕分けして、オンプレミスファイルサーバとクラウドファイルサーバでハイブリッド構成もご提案可能です。

弊社で開発／運用している安否確認アプリケーションをご提供可能です。Android/iPhone/PCの何れにも対応していますので、いつでも従業員の安否確認をご利用いただけます。企業だけではなく、教育機関／団体／コミュニティでもご利用可能です。

クラウドサービス利用を開始するにあたり、パブリッククラウドの設定や管理を自動化するソリューションで保護強化、アクセスも全て監視するセキュリティ対策もあわせてご提案可能です。

オンプレミス環境にあるデータ全体あるいは一部をクラウド環境に移行します。最適な構成はお客様の運用形態、目的によってさまざま。SMSデータテックがお客様にとってのベストソリューションを提案します。

オンプレミス環境のファイルサーバを、クラウドに精通したエンジニアがクラウド環境に移行します。運用開始語もスポット運用サービスなど充実プランで継続してサポートします。

BCP対策で別拠点にオンプレミス環境を構築するコストを低減可能です。クラウドを利用したバックアップ、レプリケーション構成を構築することでデータ利用の継続をリスクヘッジします。

BCPクラウドでIT資産を守ると同時に、従業員を災害から守ることが、BCP対策において重要です。一斉通知や伝言板機能をスマホから利用可能とします。

当社には、オンプレミス環境のネットワーク構築やサーバ導入からクラウド構築支援までのエンジニアが在籍。一気通貫のご相談を承ることができます。

クラウドサービスは日進月歩で機能が追加されたり、運用手法も変わったりします。当社にはクラウドサービスに精通したエンジニアによるご提案やIT運用アウトソーシングサービスによる監視運用で継続したサポートします。

クラウド環境へのアクセスや運用時のセキュリティ対策も可能です。弊社の取り扱う最新のクラウドセキュリティ構成もご提案させていただくことができます。
　

当社開発のスマートフォンアプリケーションの提供となりますので、お客様からのご要望を迅速にフィードバックしていきます。

本社にNASを利用したファイルサーバを運用していたA社様から「社外からリモートアクセスを可能にしたい」とのご相談をいただきました。ご要件のヒアリングと環境調査の結果、BCP対策も考慮して、AWSを利用したクラウドファイルサーバへの移行をご提案。現在は、テレワーク端末からクラウドサーバへの接続もセキュリティも考慮した構成で運用をされています。

ファイルサーバへのクラウドリフトを検討されていた企業様からご相談をいただきました。クラウドサーバの構成を設計にあたり、ご要件を詳細にお聞きしたところ、動的に利用するデータは数GBで、残りはバックアップとして保管してあるのみのデータであることが判明。AWSに精通している弊社エンジニアから最適なシステム構成を行い、コスト削減も実現しました。