テクノロジーの進歩に伴い、多くの業界において今まで当たり前だった業務内容が見直され、AIやクラウド技術を活用することで効率化されています。教育業界においても例外ではなく、文部科学省がDXを推進し教育業界の抱える課題の解決を図っています。
教育業界におけるDXとはどういったものなのか、その事例やDX化できる業務について紹介します。

教育業界におけるDXとは

DXとはそもそも、経済産業省によって以下のように定義づけられています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
（出典：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン）

これを教育業界に当てはめてみると、「教育分野にもデジタル技術を取り入れることで、生徒や教師など教育関係者のニーズに沿った教育を実現できる」と言えます。
教育業界では、教師側と生徒側でそれぞれ異なる課題を抱えています。

教師が抱える課題

教師の行う業務は多岐に渡り、日々の授業の用意や宿題の準備・確認、テストの作成や答案のチェック・採点、生徒の成績付けなど1人で負担すべき業務量が多いです。また、多くの教師が部活動の顧問としての役割も持つため、上記の業務を行いながら生徒に対して部活動で指導する必要もあります。さらに、教育の内容が教師自身の知識と経験によって左右されるため、教師間の授業レベルの差といった課題もあります。

このように、教師という職業はその職業柄常に多くの業務に追われており、慢性的に勤務時間が長くなりがちで家に仕事を持ち帰ることも珍しくありません。DX推進によってそれらの業務の負担を少しでも軽くし、教師が生徒一人ひとりに対して目を向けられる時間を増やすとともに、教師自身のQOLの向上が求められています。

生徒が抱える課題

一方で生徒が抱える課題には、一人ひとりが受けられる教育格差や心のケアなどがあります。
学校教育だけでは生徒一人ひとりに対して、個別で勉強法を指導したり疑問点に答えたりする余裕がありません。家庭によっては塾に通わせることで補っていますが、すべての生徒が平等に教育を受けられる環境にあるかというとそういうわけではありません。また、思春期という時期も相まって特に中学や高校の中では生徒同士のトラブルや、友人関係で心を病んでしまう生徒もいます。それらに対して学校側でできるケアは少なく、不登校になってしまったり学校を退学するという事態も珍しくありません。DX推進によって、これらのように生徒が抱える課題に対しても解決が求められています。

教育業界のDX事例

教育業界の具体的なDX事例を紹介します。

Classi（クラッシー）

Classi（クラッシー）は、学校教育におけるICT化を多角的にサポートする教育プラットフォームとして、Classi株式会社によって提供されています。
その普及率は凄まじく、全国の高校の中で2校に1校の割合で使われているほどです。
教育現場の取り巻く環境を総合的にサポートできるため、教師側の業務の負担を軽減するだけでなく、生徒側の学習効率アップの効果も期待できます。具体的には、生徒の学習状況を一元管理することで教師間での情報共有がスムーズになったり、生徒一人ひとりの理解度把握も容易になり、苦手分野や得意分野の把握に役立っています。生徒自身も、自分の学習状況に応じて最適な問題を解くことで、学習の効率化が図れます。
⇒Classi（クラッシー）

atama＋

atama＋は全国2,600以上の学習塾において利用されている、AIを活用した学習システムです。
atama plus株式会社によって提供されており、最先端のテクノロジーを活用し、自分だけの専用カリキュラムが作れ、それに沿って学習することで効率のいい学習が可能となります。生徒一人ひとりに対して、専用のカリキュラムを用意するだけでなく、AIを活用し生徒がどうして間違えたのかその原因までを分析し、その解説までもを行ってくれます。atama＋を活用することで、生徒一人ひとりに対して最適な学習環境を用意することができ、教育環境の格差の是正が進んでいます。
⇒atama＋

CBT

CBTとは、Computer Based Testingの略称であり、コンピュータを利用して実施する試験のことを指します。
今まで紙で行われることが当たり前でしたが、コンピュータを用いて試験を行うことで、採点処理の効果を大幅に短縮することができます。また、紙のテストでは実現しえなかった音声や動画を用いた試験も可能になるため、より多角的な角度で生徒の学習理解度を図ることが可能になります。採点業務は教師にとってかなりの負担であるため、採点業務が自動化されることで大きな負担軽減となるでしょう。

教育業界においてDXできる業務

教育業界においてDX化できる業務を3つ紹介します。

遠隔授業

コロナ禍において、多くの学校で遠隔授業が取り入れられました。
今までは、一つの場所に集まって学習する形態が当たり前でした。しかし、今では全国どこからでも同じ授業に参加することができます。また、専門知識を持った外部講師なども遠隔授業では招致しやすくなっており、生徒に対してより高度な授業を受けさせることも可能となっています。

学習管理

生徒一人ひとりの学習状況を教師が完全に把握することは不可能であり、科目が異なる教師がそれを把握することもとても難しいです。しかし、Classi（クラッシー）などのテクノロジーを活用することで、生徒の学習状況を一元管理することができ、学習状況の把握や成績付けの業務の負担が大きく軽減できました。

テストの採点

テストの採点業務は教師にとって大きな負担であり、またミスも発生しやすい業務でした。しかし、前述したCBTを活用することで自動で採点ができるため採点業務の負担が大幅に改善できます。しかし、記述問題の採点などまだまだ完全には機械的な自動採点は実現していません。CBTの発達が進んでいけば、教育業界にて大きな改革となるでしょう。

まとめ

アナログになりやすい業務の多い教育業界において、DXの推進は必要不可欠です。その推進も文部科学省主導のもと、急速に進んでいます。教師、生徒それぞれの抱える課題はまだまだ多いため、DXの推進によってそれらの解決が求められています。

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