近年コロナウィルスの影響により、旅行、外出の自粛が続いています。旅行業界は現在業績がかなり悪化しています。現地に行きにくい中で、旅行業界ではDXを取り入れようとする動きが進んでおり、オンラインツアーが各旅行会社に導入が始まっています。
今回はDXについて簡単に触れ、旅行業とDXを組み合わせるメリットや事例について解説します。

DXとは

DX（Digital Transformation／デジタルトランスフォーメーション）の略になります。
2018年に経済産業省が公表した定義には、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と具体的に提唱されています。
つまり、進化を続けるIT技術が人々の生活を豊かにしていく意味があります。

なぜ旅行業にDXが取り入れる動きが増えているか

上記で述べたようにコロナウィルスの影響により、旅行や外出自粛が続いており、旅行客が激減したことをきっかけに、観光地をITを駆使してビジネスにできないかを検討が始まりました。
例えば、今までは現地に赴いていましたが、コロナ禍ではインターネットを活用したオンライン旅行が普及しています。
またそれ以外にも従来の予約は電話や旅行窓口にいって予約をしていましたが、コロナ禍による影響で窓口に行けないことも増え、非接触が必要になっていることもあるため、DXを取り入れることで、Webやアプリケーションでの予約や決済が進んでます。

導入時のメリット

次に旅行にDXをいれることによるメリットを解説します。

ミスが減り業務効率があがる

旅行業界の予約システムはオフライン、つまり電話や旅行代理店に行き契約することが多くあります。現在であればオンラインですべてが解決できるようになり、従業員と利用者の双方にとっても手間が省けてとても便利になりました。
また、オンラインで予約することで、書類の量も減ります。
その結果、書類紛失などの人的ミスも防止でき、より効率的に業務を遂行できます。

トラブルなく快適な旅行を提供可能

オフラインでの予約は航空券などのチケットを紛失してしまい、それに関する問い合わせが増えていました。
しかし、オンラインでチケットを発券することで、インターネットに繋がる場所であれば、いつでも提示できるため、チケットの紛失やチケットを忘れてしまうことがなくなります。また、現地で予期せぬ事態が起きた場合でも簡単にサポートを受けることが可能です。

DXのデメリット

DXはメリットばかりではありません。デメリットもあるため注意しましょう。

導入ハードルが高い

DXに向けて専用のツールを検討することが多いですが、ツールの導入は専門性が高く、導入までのハードルが高いです。
DXへの理解やITリテラシーの高い人材が必須なこともDXの推進に影響しています。
⇒【コラム】DXはどう進める？DX実現手順と必須のデジタル技術

イニシャルコストやランニングコストがかかる

DXの推進はイニシャルコストもランニングコストもかかります。ツール導入時は製品だけでなく構築費も発生するため、目的を明確にしていないと予定よりも多額の費用がかかる可能性があります。
また、最近はライセンス系はサブスクリプション型も増えており、年間・月額別の費用体系にしている企業が多いため、これらの費用も踏まえて検討が必要です。

旅行業にDXを取り入れた事例

ここで実際に旅行業にDXを取り入れて、実績をあげている事例を紹介します。

北海道・阿寒バス

コロナによる需要の減少をきっかけに、阿寒バス株式会社はNECソリューションイノベータの観光予約・販売支援サービスを導入しました。このサービスを利用するにあたって同社ではオンラインツアーの「どこでもバスツアー」を立ち上げ、販売を開始。
システム導入前までは紙と鉛筆での予約や販売業務を行っていましたが、デジタル上で対応が可能になり、業務量は導入前と比べて10分の1程度に抑えることに成功しました。このシステムを利用することで、オンライン決済が可能になり、利用者にとっても有意義なサービスになりました。

まとめ

今回はDXについて簡単に触れ、旅行業とDXを組み合わせるメリットや事例について解説します。旅行業にDXを組み合わせることで新しい体験が実現できます。2030年には政府が掲げる目標として訪日外国人6000万人、消費額15兆円を目指していることもあり、政府も力を入れてます。そこにDXを取り入れることにより、競合企業との優位性や、生産性をあげることも可能です。
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