
この度、情報システム部門(情シス)を支援するために開催される「情シス応援パビリオン」に出展することが決定いたしました! 情報システム担...
近年、製造業を手がける企業においてDXの導入が注目されています。DXを導入することで、生産性と安全性を高めながらコストを抑えられるため、導入しないことで生じるデメリットの方が大きいといえます。
そこで今回は、DXが注目されている理由やメリット、導入事例について解説します。
目次
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、「データやデジタル技術を積極的に活用して、企業の競争力を高めること」を意味します。
コロナ禍の影響もありデジタル化が急速に進む中、人に依存した仕事のあり方ではなく、より積極的にデジタルを導入し企業を成長させていこうという考え方のもと様々な業界で推進されています。DXを導入することでIT面に顕著な変革が起こります。既存の業務から最新技術を取り入れた環境に移行することで、ビジネスそのものが変わります。
例えば、時代にそぐわない企業文化・風土に変化を与えたり、ITの導入による生産性向上などが該当します。DXによって不要なものと必要なものを精査することもできます。これからの時代において、DXを導入することはメーカーにとってプラスに作用するでしょう。
メーカー業界のDXが注目される理由に人材不足が挙げられます。
特に業務が属人化している場合は担当者が急に休む、退職することになってしまうと、ビジネスに大きな影響を与えます。人材不足はメーカー業界のようにマンパワーが必要となる世界において無視できない課題であり、誰がやっても同様の品質を維持することは企業にとって重要なことです。そんな中、DXを導入することで業務を属人化させずに生産力・品質の向上に期待できるとして注目されています。
メーカー業界が実際にDXを推進することで、得られるメリットを解説します。
DXを推進することで、これまで人が行っていた多くの業務を機械に任せられるようになります。危険な作業を機械に任せたり、作業精度の安定を計ったりと、機械に働いてもらうことで別の業務に人員を割くことが可能です。一方で創造的な業務は機械で対応できません。
人員を創造的な業務に回すことでより大きな利益をうみだせる可能性があります。
デジタル技術を導入することによって、製造現場における作業の半自動化が可能です。これまで人が行ってきた業務を機械に任せるため、作業の効率化だけでなく、生産効率の維持・向上にも期待できます。
また、デジタル技術を駆使することで、現場で集めた客観的なデータを活用し、工程を見直して生産力を上げることも可能です
デジタル技術を導入することで、設備面のメンテナンスコストの削減も期待できます。従来、設備面のメンテナンスは、異常事態が発生してからの対応か定期的なメンテナンスのどちらかでした。どちらの場合にせよ、メンテナンスのための時間がかかってしまいます。特に異常事態が発生した際の対応は急に時間を割くこととなり、通常業務に支障がでます。
DXを推進することで、こうした設備面での事後対応がなくなり、事前に異常防止のためのメンテナンスが可能です。結果的に、突発的なメンテナンスが減り、コスト削減に繋がります。
メーカー業界で実際にDXを導入した企業の3つの事例を紹介します。
富士通株式会社では、多数の商品を取り扱うことによる商品の多様化とカスタマイズの提供、納期の短縮といった課題から、現場ではノウハウの伝承・人材不足といった部分も顕在化していました。
これらを解決するためにDXを導入し、次の取り組みを実施しました。
商品製造におけるプロセスを徹底的に見直した結果、不具合が減り従業員への負荷の軽減に成功しています。
日本を代表する企業のひとつトヨタ自動車株式会社でも、DXの導入に成功しています。同社は自動車関連の工場に関しての課題を多く抱えていたため、それらの洗い出しを行い、改善する方法に注目しました。
例えば、
これらの取り組みによって、総合的に費用対効果を上げることに成功しています。
ダイキン工業株式会社もDXの導入に成功した企業のひとつです。主に、製造コストの削減と製品差別化による競争力の強化、サプライチェーン・エンジニアリングチェーンの最適化が課題でした。そこで、次の取り組みを行っています。
工場の生産状態をネットワークで可視化させることで、工程のロスを削減し、生産力の向上に成功しています。
弊社ではシステム運用・業務の自動化によるDXを推進しています。
弊社の実際のお客様事例も合わせてご覧になってみてください。
⇒自動化によるDX推進事例
今回は、DXが注目されている理由やメリット、導入事例について解説しました。
DXの推進により、それまで属人化していた作業・定期メンテナンスといった部分に人員を割くことがなくなり、企業を成長させてくれる価値創造の部分に人的リソースを割くことが可能になります。企業が抱えている課題を正しく理解しDXを取り入れることで更なる利益向上にも繋がるため、時代に合わせて変革できるようにしていきましょう。
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