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今話題の、NFTとは?事例や定義もわかりやすく解説
「一番最初のツイートが3億円」、「デジタルアートが33億円で落札」といったセンセーショナルなニュースが聞かれたのが2021年のことでした。その際に出てきた耳慣れないキーワードが「NFT」です。
このNFTは、デジタルデータに新たな価値をもたらす技術です。ビジネスにおいても利用価値が高く、様々な活用の可能性が広がっています。
本記事では、そんなNFTについて、概要、基礎となる技術、価値を生み出す仕組みや活用事例について紹介します。身近な分野にも利用可能なテクノロジーですので、ビジネスへの活用のヒントになれば幸いです。
目次
NFTとは
NFTは「Non-Fungible Token」を略したものです。Fungibleは日本語に訳すと「代替性」という意味を持ちます。またTokenはひとかたまりのデータという意味合いです。ですので、あわせると「非代替性トークン」となります。より平易な言葉でいえば「替えの効かないデータ」ということです。
NFTを使うことでデジタルデータに一意性を持たせ、替えの効かないものにすることができます。つまり、あるデータを唯一無二のモノとできる技術なのです。
NFTを支える技術
NFTの基礎を支える技術となっているのがブロックチェーンです。ブロックチェーンという技術は近年の仮想通貨ブームで注目が集まったのも記憶に新しいところでしょう。
ブロックチェーンはひとかたまりのデータの間に関連性を持たせ、その連続によりデータに対して行われてきたことの記録を追跡することができる暗号化技術です。この特徴からインターネット上での取引履歴を証明することができるため、各種のデジタルデータの素性を証明することができます。取引の履歴を残すことができることから、仮想通貨においても所有者を特定し、その存在を成り立たせる技術となっています。その他にも、取引履歴となるデータがインターネット上に分散して格納され、改ざんがされづらいといった特徴も持ちます。
NFTにおいても、データの所有者を特定できる特徴からブロックチェーンが利用されてます。そのデータが誰のものかを示せることで、データの一意性がもたらされるのです。
ブロックチェーンについては以下の記事でご紹介しています。
➡「気になるテクノロジー「ブロックチェーン」って結局なに?どんなことができる?」
NFTがデジタルデータにもたらす価値
デジタルデータはもともとコピー可能であり、現実世界のモノのように自分だけの所有物とすることが難しいものでした。このため、個人が所有することに特別な価値が生まれづらい性質がありました。
デジタルデータそのものにコンテンツとしての価値は存在しますが、データの複製ができてしまうことで、誰が所有していたデータであるかを示すことによる希少性など付加的な価値が生まれづらかったのです。
NFTでは非代替性によりデジタルデータがどのような取引を経て誰が所有しているかを明確にすることができます。この特性から由来、希少性などの価値が付与され、市場で金銭的に評価される要因を増やすことができるのです。
また、データの追跡が可能なことから、データの作者が二次流通においても収益を図れるように設計することも可能です。これまでの芸術作品等の所有や売買において作者への還元が無かったものを、作者にとってもメリットがある形に変えられることが期待されています。
NFTの活用事例
それでは、NFTはどのような分野で利用可能なのでしょうか。実際の活用実用事例を紹介します。これらの事例は先行的なもので、今後はより広い分野での活用が期待されています。
デジタルアート
デジタルによるアートは幅広い表現が可能なことから成長を続けている分野でした。しかし、アート作品の扱いにおいてはデジタルデータであることは、コピーが可能であり、唯一無二の作品として所有が難しいという問題がありました。アートにおける希少性と所有は作品の価値において重要なファクターです。
NFTは非代替性によりこのデジタルデータの所有者の証明を実現することができる技術です。NFTの登場によりデジタルデータには市場と競争原理が生まれ、適正な価格が付けられることが期待できます。
実際にデジタルアートのオンラインマーケットが複数開かれ、そこでは活発な取引が行われています。代表的なサイトは海外では、OpenSea、Raroble、国内ではAdam byGMO、NFT Studioなどです。デジタルアートのマーケットにはアーティストが直接出品できることで市場参加しやすくなるメリットもあります。参入ハードルが引き下げられることにより、デジタルアートという分野そのものの活性化にも繋がっています。
今後も市場の拡大が見込まれており、映画、マンガ、動画、アニメーションなどの分野でも活用が期待されます。すでに電子書籍の分野ではNFTを利用して、ユーザが所有できるサービスも発生しています。
一点、マーケットプレイスの取引で注意する点は、取引の際の通貨は暗号資産となることです。暗号資産の取り扱いに関する注意点を守って利用するリテラシーが必要となります。
デジタルトレーディングカード
デジタルデータへの付加価値の付与はアートに限ったものではありません。様々なデータを扱うことが可能です。
そこに目を付けたのがプロスポーツ団体でした。プロスポーツの手に汗握るシーンを切り出し、デジタルトレーディングカードとして所有できる仕組みが生み出されています。
最も著名な例となったのはアメリカのプロバスケットリーグNBAによるNBA TOP SHOTです。2021年時点で100億円単位の売上が報じられています。日本国内でもNPBのパ・リーグ、DeNAベイスターズやJリーグの複数のチームの参入が始まっています。
YouTubeなどのデジタルコンテンツ
2022年1月、Youtubeは公式ブログによりNFT導入の検討を行っていることを表明しています。このNFTの導入はクリエイターの支援を目的としており、具体的な利用方法は示されていないものの、必要性の高さが認識されていることを示すものです。その他、Twitter、Instagram、FacebookなどのSNSでも利用について言及しており、広くデジタルコンテンツ業界での活用が広がる予兆を示しています。
まとめ
デジタルデータに一意性を持たせ価値を付与できるNFTは、ブロックチェーンと同様に、今後様々なビジネスでの活用が見込まれる技術です。現状ではデータの所有や売買に利用されていますが、技術と仕組みはそれ以外での分野の利用も考えられます。
税制上の扱いや偽物、詐欺といった問題も課題として残るものの、デジタル技術の大きな可能性を持つ分野の一つであることは間違いないでしょう。
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