おすすめの情報漏洩チェックツール6選！ツールを選ぶ際のポイントや情報漏洩調査会社12選も紹介

近年、企業や個人を問わず情報漏洩のリスクが急速に高まっており、万が一の漏洩がブランドの信頼失墜や巨額の損失につながることも少なくありません。そこで重要となるのが、情報漏洩の被害を最小限にするための情報漏洩を未然に防ぐための「漏洩チェックツール」の導入です。本記事では、信頼性・使いやすさ・コストパフォーマンスなどの観点から厳選したおすすめの情報漏洩チェックツール6選を紹介します。また、ツール選びのポイントやプロによる調査を依頼できる情報漏洩調査会社12選も併せて解説。自社の情報セキュリティを強化したい方は、ぜひ参考にしてください。

情報漏洩した場合の被害とリスク

情報漏洩が発生すると、以下のようなダメージを被ることになります。

• 企業が抱える秘密情報や個人データが外部に流出し、競争優位性の喪失や営業機密の悪用を招く
• 漏洩した個人情報は詐欺やなりすましなどに利用されるリスクが高く、被害範囲が拡大するほど悪質化する
• 莫大な損害賠償を被る可能性が高まる
• 社会的信用が失墜する
• 個人情報保護法に基づく行政処分や罰則・刑事罰の対象となる可能性がある　など

ひとたび情報漏洩が起きれば、自社のみならず関係者にも甚大なダメージを与えるため、その精算はとても重いものとなる可能性があります。

情報漏洩が発覚した際の対処ステップ

情報漏洩が発覚した際の対処のステップは以下の通りです。

• 事実確認
• 管理層への速やかな報告を行い、対応チームや対策本部を設置する
• 緊急措置として、該当端末のネットワーク遮断やアクセス制限、ログや証拠の保全を行う
• 調査を行い、原因と被害状況を特定する
• 被害を受けた本人への通知や必要に応じた世間への公表、警察への相談・届出など、説明責任を果たすための対外対応を実施
• 復旧作業を実施
• 再発防止策を検討・実施する

情報漏洩が発覚した際は、まずは迅速な応急処置と関係者への報連相を実施しつつ、対外対応を確実に行った上で再発防止策を綿密に検討し実行に移す姿勢が求められます。

おすすめの情報漏洩チェックサイト・ツール6選

ここでは、以下のおすすめの情報漏洩チェックサイト・ツールを6選紹介します。

• Have I Been Pwned
• Mozilla Monitor
• Intelligence X
• Google ダークウェブレポート
• アカウント流出チェッカー
• ダークウェブアイ

Have I Been Pwned

Have I Been Pwnedは、メールアドレスが過去に起きたデータ漏洩やパスワード漏洩事件に含まれているかを簡単にチェックできるサービスです。個人・法人ともに「自身のアカウントが流出していないか」を確認する手段として広く使われています。

Mozilla Monitor

Mozilla Monitorは、Web上で自分の個人情報が漏洩や売買されていないかを継続的に監視するサービスです。無料プランから有料の拡張機能付きプランまであり、「漏洩検知」と「オンライン上のプライバシー保護」の両面を提供しています。

Intelligence X

Intelligence Xは、ネット上のさまざまな公開データ・漏洩情報を集約・検索できるデータ探索プラットフォームです。メールアドレス、ドメイン、IPアドレスなどを使って、「過去にどこで、どのようなデータが流出・公開されていたか」を調べられるツールで、調査・セキュリティ対応の補助に適しています。

Google ダークウェブレポート

Googleダークウェブレポートは、ユーザーが自分の個人情報が「ダークウェブ」上で漏洩・取引されていないかをチェックし、もし流出が確認された場合には通知や対策のヒントを提供してくれるモニタリング機能です。以前は Google Oneの有料会員向けの機能でしたが、2024年7月以降は一般のGoogleアカウント保有者でも無料で利用可能となりました。

アカウント流出チェッカー

アカウント流出チェッカーは、サイバーセキュリティラボが提供する無料の法人向けサービスで、企業・団体が自社ドメインで使われているアカウントの流出状況を調査できるものです。ドメイン単位で「従業員アカウントが過去にどれだけ流出していたか」「流出パスワード付きアカウントが含まれているか」などを確認できます。

ダークウェブアイ

ダークウェブアイは、弊社SMSデータテックが提供する国産のダークウェブ監視・情報漏洩対策ツールです。
自社のメールアドレスやアカウント情報が、ダークウェブや違法マーケット上で漏洩・販売されていないかを自動で監視し、流出を検知した際には即座にアラート通知を行います。特に国内企業における実用性と使いやすさを重視して設計されており、初めての漏洩監視にも適したサービスです。

ご興味のある方はぜひ以下のリンクからお問い合わせください。

おすすめの情報漏洩調査会社12選

ここでは、おすすめの情報漏洩調査会社を12選紹介します。

• 三井物産セキュアディレクション株式会社
• 株式会社ビヨンド
• 株式会社セキュアイノベーション
• 株式会社日立ソリューションズ
• 株式会社ブロードバンドセキュリティ
• シエンプレ株式会社
• デジタルデータソリューション株式会社
• 株式会社ピーシーキッド
• 株式会社アイエスエフネット
• 株式会社ラック
• 株式会社セキュアスカイ・テクノロジー
• アルテリア・ネットワークス株式会社

三井物産セキュアディレクション株式会社

三井物産セキュアディレクション株式会社は、三井物産グループに属するセキュリティ事業会社で、デジタル社会を守ることをミッションに、「予防」「発見」「対応」の各フェーズでの情報セキュリティ支援を行っています。国内向けに幅広いソリューションと技術力を有し、多くの企業／組織を顧客に持つ、信頼性の高いプロフェッショナル企業です。

株式会社ビヨンド

株式会社ビヨンドは、日本を拠点に、クラウド・サーバーの設計・構築・運用・監視・保守までをワンストップで提供するITインフラ事業会社です。国内外に複数拠点を持ち、ユーザーのインフラ管理負荷を極力軽減することを目指しています。

株式会社セキュアイノベーション

株式会社セキュアイノベーションは、SOC運用や脆弱性診断をはじめ、インシデント対応、Webセキュリティ、IoT/車載セキュリティなど、セキュリティ対策をトータルで提供しています。「沖縄から日本、アジア、そして世界へ」をビジョンに掲げており、地方拠点でも高度なセキュリティサービスを提供している点が特徴的です。

株式会社日立ソリューションズ

株式会社日立ソリューションズは、システムインテグレーションを中心に、業務システム構築・クラウド導入・運用保守などITライフサイクル全体をサービスする、日立グループのITサービス企業です。認証・アクセス管理、メールやWebのセキュリティ、内部不正・漏洩対応、監査・ログ管理など包括的なセキュリティ対策も提供しています。

株式会社ブロードバンドセキュリティ

株式会社ブロードバンドセキュリティは、「ITセキュリティサービス専門企業」として、監査・診断・運用・緊急対応など、セキュリティのライフサイクル全体をカバーしています。情報漏洩については、流出事故対応、被害拡大防止、情報漏洩の予防策・対策などのサービス提供を行っています。

シエンプレ株式会社

シエンプレ株式会社は、企業のブランド価値や評判を守る「デジタルリスクマネジメント」領域に特化したサービスを提供する会社です。SNS炎上対策・誹謗中傷対応、風評被害、ダークウェブの調査など、オンライン上での評判リスクに関する予防・検知・対応を幅広くカバーしています。

デジタルデータソリューション株式会社

デジタルデータソリューション株式会社は、データ復旧・漏洩対策・フォレンジック調査など、あらゆる「データの危機」に対応するサービスを展開する企業です。一般的なセキュリティ会社とは異なり、「漏洩を防ぐ」だけでなく、「漏洩後の対処」や「データ消失・故障時の復旧」「不正調査」までを一気通貫で対応できる点が大きな強みです。

株式会社ピーシーキッド

株式会社ピーシーキッドは、デジタルデバイスのトラブル復旧、フォレンジック、データ消去など、情報管理とデータセキュリティ周辺サービスを中心に提供する企業です。特に、デジタル遺品整理や記録媒体の故障復旧などを依頼する際に適しています。

株式会社アイエスエフネット

株式会社アイエスエフネットが提供している「MIERUPASS（ミエルパス）」は、情報漏洩の調査・監視サービスです。企業における個人情報漏洩やアカウント漏洩の疑いがある場合の調査だけでなく、その後の継続的な監視やリスク最小化支援まで含めてワンストップで利用できます。

株式会社ラック

株式会社ラックは、セキュリティサービスとシステムインテグレーションを事業の中核に据えている企業です。サイバー攻撃の対応、監視運用、教育訓練、インシデント発生時の緊急対応など、セキュリティのライフサイクル全体をカバーする体制を備えているのが特徴的です。

株式会社セキュアスカイ・テクノロジー

株式会社セキュアスカイ・テクノロジーは、Webアプリ・システムの脆弱性診断、攻撃対象領域管理、クラウド型WAF/DDoS対策などの防御・検知系サービスを中心に提供している企業です。国産サービスを重視しており、国内企業を主な顧客としています。

アルテリア・ネットワークス株式会社

アルテリア・ネットワークス株式会社は、自社保有の大容量光ファイバーおよびネットワークインフラを基盤としたサービスを提供している企業です。通信品質・ネットワークの安定性を重視し、セキュリティサービスも担っています。

情報漏洩チェックツールを選ぶ際のポイント

情報漏洩チェックツールを選ぶ際のポイントは以下の通りです。

• 検知対象の範囲
• 検知の仕組み
• 管理・運用性
• 導入形態
• サポート体制

ここでは、上記のポイントについて解説します。

検知対象の範囲

情報漏洩チェックツールを選ぶ際には、「どのような経路からの情報漏洩を検知できるか」という検知対象の範囲を確認する必要があります。経路で確認すべき内容は以下の項目です。

経路	どのような機能を確認すべきか
メール	送信時に添付ファイルや本文の内容を自動的に検査し、機密情報や個人情報が含まれている場合に警告や送信ブロックを行えるか
Webアクセス	従業員がWebサービスにファイルをアップロードしたり、SNSに投稿する際、事前に情報漏洩リスクを検知してブロックできるか
エンドポイント	USBメモリや外部HDD、プリンター、スクリーンキャプチャなど、ローカル環境での情報持ち出しリスクに対応できるか
クラウドサービス	Microsoft 365やGoogle Workspace、Box、SlackなどのSaaSと連携し、これらのプラットフォーム上で共有されたファイルやメッセージに対してもポリシーを適用できるか

上記の観点を確認し、自社の業務フローや利用しているサービスに応じてどこまでカバーすべきかを明確にして、それに合った情報漏洩チェックツールを選定しましょう。

検知の仕組み

情報漏洩チェックツールの導入時には、「どのような仕組みで情報を検知しているのか」を把握しておくと、自社が活用したいシーンでツールが役立つかが明確になります。情報漏洩チェックツールで用いられている仕組みはおもに以下の4つです。

• キーワードベース：あらかじめ設定したキーワードが含まれている場合にアラートを出す方法
• 正規表現・パターンマッチング：決まったパターンを持つ情報を検知する方法
• AI・機械学習による行動分析：ユーザーの通常業務から逸脱する行動を自動で学習・分析し、異常があれば即座に検知する方法
• ファイル内容解析：圧縮ファイルや暗号化ファイルを展開せずとも内容を解析する方法

上記の検知の仕組みを理解し、自社の業務やリスクにマッチするものを選ぶと、情報漏洩抑止の効果を最大化できます

管理・運用性

情報漏洩チェックツールを導入するなら、管理・運用性（オペレーション性）も重視しなければなりません。管理・運用性の観点でチェックすべきポイントは以下の通りです。

• 管理画面の分かりやすさ
• アラートの粒度は適切か
• 監査・インシデント対応用の可視化が可能なレポート機能が利用できるか
• 自動隔離・承認フロー連携などの運用負荷を軽減する仕組みはあるか　など

実際の運用では上記の管理・運用性が使い勝手を左右するため、可能であれば導入前にトライアル・デモを利用して確認しておくのがよいでしょう。

導入形態

情報漏洩チェックツールの導入形態には主に「オンプレミス」「クラウド」「ハイブリッド」の3種類があります。それぞれの特徴とメリット・デメリットは以下の通りです。

形態	特徴	メリット	デメリット
オンプレミス	自社内にサーバーやネットワーク機器を設置し、自分たちの管理下でツールを運用する	制御性が非常に高い	・初期投資が大きい ・運用・保守の負荷が高い
クラウド	サービス提供者が管理するインフラ上でツールを提供し、利用者はネット経由でアクセスする	・導入スピードが速い ・初期コストが抑えられる ・拠点や場所を問わず利用できる	・カスタマイズ性が低い ・ベンダーに依存する
ハイブリッド	オンプレミスとクラウドの両方の利点を組み合わせた形態	バランスの取れた運用が可能	システム設計の複雑さが増す

それぞれにメリット・デメリットがあるため、自社の希望や状況に即した形態を選択して導入を進める必要があります。

サポート体制

情報漏洩チェックツールを導入した後に安定して運用していくために必要なのが「充実したサポート体制」です。サポート体制の充実度を測る際に確認すべき項目は以下の通りです。

• サポート言語
• 時間帯
• 障害対応スピード
• 導入支援、運用教育の有無　など

上記の項目が自社の希望とマッチしていれば、「ツールを導入したけれど運用が上手く回らない」「障害が起きて対応に手間取る」などの事態を回避できるでしょう。

まとめ

情報漏洩は、企業の信頼やブランド価値に深刻なダメージを与えるリスクです。特に昨今は、社内の人為的ミスや外部からのサイバー攻撃だけでなく、ダークウェブ上での情報売買や漏洩データの拡散も脅威となっています。本記事で紹介した情報漏洩チェックツールにはそれぞれ強みがありますが、共通して重要なのは以下の3点です。

• 漏洩状況を高頻度で検知できるか
• 多様なデバイスやクラウド環境に対応できるか
• 情報が漏洩してしまった後に対応できるか

上記の要点を満たす数少ない国産ソリューションが、弊社SMSデータテックの「ダークウェブアイ」です。ダークウェブアイは、企業名・アカウント情報・機密データなどがダークウェブ上に漏洩・拡散されていないかを常時モニタリングし、漏洩を検知した際には即時アラート通知できるツールです。自社の漏洩リスクに不安を感じておられる場合に特におすすめなので、ご興味のある方はぜひ以下のリンクからお問い合わせください。