IT分野の技術の成長とトレンドの移り変わりは速く、2024年もその状況にかわりはありません。
その中でも、数年前から長期的に話題になり近年、重要度が増しているキーワードについて再確認も含めてご紹介します。(2024年1月4日更新)

生成AI

GenerativeAI（ジェネレーシティブAI）とも呼ばれています。
従来のAIが決められた作業を自動化するのに対し、生成AIは学習したデータを基にオリジナルデータを生成するAIのことです。その汎用性の高さから、企業のみならず日常生活でも活用されています。

AGI

Artificial General Intelligenceの略です。日本語訳だと「人工汎用知能」であり、人間のような汎用的な知能を持つ人工知能（AI）です。
従来のAIは特定のタスクを自動化することに特化しているため、初めての業務に対して対応することはできません。しかし、AGIは様々なタスクに関する知識を持ち、自己学習や問題解決能力も持っているため、初めての業務でもそつなくこなすことができます。

マルチモーダルAI

異なる種類の情報をまとめて扱うAIです。
１種類のデータのみで対象を識別する「シングルモーダルAI」と異なる点は、画像や音声、テキストなど2種類以上のデータを基に総合的に対象を識別します。そのため、対象を識別する精度が向上し、複雑な課題にも対処することが可能です。

プロンプトエンジニアリング

AIから質の高い出力を得るために、最適な形式や語句などを試行錯誤し、プロンプトを開発し最適化するスキルのことです。
近年、chatgptなどの生成AIが注目を集めたことに伴い、注目されるようになりました。

エッジAI

エッジAIとは、ユーザー（利用者）に最も近いデバイスにAIを導入し、自動で学習や推論を行います。AIが末端のデバイスに搭載されていることからエッジAIと呼ばれます。エッジAIはスマートフォンやカメラ、自動車などの身近なデバイスに搭載されていることもあり、意図しなくても日頃から関わっているのです。
一般的なAIはクラウドAIと呼ばれ、GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）が展開しているサービスが有名です。
どちらも同じAIですが、下記のように明確な違いがあります。
エッジAIとは、ユーザー（利用者）に最も近いデバイスにAIを導入し、自動で学習や推論を行います。AIが末端のデバイスに搭載されていることからエッジAIと呼ばれます。エッジAIはスマートフォンやカメラ、自動車などの身近なデバイスに搭載されていることもあり、意図しなくても日頃から関わっているのです。一般的なAIはクラウドAIと呼ばれ、GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）が展開しているサービスが有名です。
どちらも同じAIですが、下記のように明確な違いがあります。

• 各エッジ（デバイス）で学習や推論を実施
• 必要なデータのみをサーバに送信
• サーバと繋がっているデバイスがデータを収集
• 収集したデータをサーバ側で学習や推論を実施

エッジAIは膨大なデータをクラウドに送信する必要がないため、通信コストの削減やセキュリティ強化、リアルタイムと差異のない情報処理に期待できます。

IoT

Internet of Thingsの略で、モノのインターネットという意味です。コンピュータ以外のあらゆるものにインターネットでの接続を与え、各種の情報を収集したり遠隔操作を行うことで利便性を得る技術を示しています。
総務省の「令和3年版情報通信白書」によると、IoTの普及が進んでおり、2020年時点で世界で253億台の機器がインターネットに接続されています。今後もさらに増加する予測が行われており、他分野と組み合わせることでより広がりを持つ技術です。IoBにおいては、その基礎を支える技術となっています。

DoT（Deep Learning of Things）

DoT（Deep Learning of Things）とは、モノのディープラーニング化を指し、DoTはIoTの次世代技術として注目を浴びています。IoT（Internet of Things）がモノをインターネットに接続することで、より効率的にデータ収集や商品・サービスの改善に役立つことで注目されました。IoTが普及することで、幅広い業種で大きな変化がありましたが、IoTの課題でもあった「複数の情報を蓄積して、次の行動を予見すること」は解決できません。この課題を解決できるのがDoTなのです。
自動車の自動運転を例に挙げると、信号や標識、歩行者を自動で検知し、より安全な運用ができるようになります。自動運転技術はディープラーニングの発達によって大きく進歩した領域です。IoTだけでは実現できなかった、あらゆるモノが自身で学習し適切な状況判断を下してくれるため、DoTの需要はさらに高まると予想できます。

デジタルツイン

デジタルツインは、現実世界の空間にある情報をIoTやAIなどで収集し、収集したデータを元に仮想空間上で再現する技術です。現実世界の空間をまるで双子のように再現することから「デジタルの双子」の意味を持ちます。デジタルツインを活用することで、現実世界の空間で起こる将来的な変化をコンピュータ上で観測できるため、現実世界での変化に備えることが可能となります。
デジタルツインは航空機エンジンのメンテナンスや製造業のマシン設計から保守まで活用されており、今後益々デジタルツインによるサポートが増加する見込みです。

スクレイピング

スクレイピングとは、膨大な量があるインターネット上の情報から、あらゆる情報（データ）を収集、整理する技術、手法のことです。
競合他社の情報や消費者の動向を分析するためには、元となるデータや情報の収集が必要です。
収集するデータの例としては、スマートフォンの操作履歴、位置情報、観測地点ごとの天候情報、ビジネスにおける伝票データなどあらゆるデータが対象となります。これまで想像もされなかったデータ間の関連を見出すことで、ビジネスなどに有意性をもたらします。収集したデータは、データの分析やAIによるデータの活用がセットとなります。

DX

デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略。デジタルやIT技術を用いてビジネスの変革を行い、新たな価値を生み出す取り組みを指します。
通信や流通の速度が早まり、競争相手がグローバルになるのに伴い、企業は新たなプロダクトや価値を手に入れる必要性が高まっています。そのための課題解決方法として、DXの必要性が広く説かれているのです。
総務省や経済産業省により法整備などの形での支援も行われています。

BX

部門ごとではなく会社全体の業務見直しをシステム改革などを通して行います。また、業務改善のみならず従業員の意識改革も含まれています。

リスキング

自社社員に新たなスキルを積極的に取得させる取り組みです。
世の中でDX化が推進されたことにより広まった人材戦略であり、リスキングを行うことで社員のスキルが向上し、企業の陳腐化や時代の流れに取り残されることを防ぐだけでなく、社員の離職を防ぐメリットもあるとして注目が高まっています。

X-Tech

テクノロジー（技術）をクロス（X）させるということを示す造語です。既存のビジネスにITやデジタルの技術を加えて作り出されたビジネスモデル、業種、サービスを指します。
DXのアウトプットが実を結んだものともいえます。
代表的な例として、FinTech（金融）、EdTech（教育）、HRTech（人材）、AgriTech（農業）、MedTech（医療）、AdTech（広告）などが知られており、今後も広がりを見せることが想定されています。

RPA

RPAはRobotics Process Automationの略称です。ロボットによるプロセスの自動化を意味しています。必ずしも物理的なロボットではなく、PC上の各種操作を自動化するのに利用可能な技術です。業務の自動化への活用が進んでおり、システム運用などでも利用が見込まれています。

ローコード・ノーコード

ローコード・ノーコードは専門の技術を持たない人でも、アプリケーションを作成し、業務のIT化を進めるためのツールおよび開発技法です。ツールによりドラッグアンドドロップで部品をつなげることで、プログラムを直接書かずともアプリケーションが作成できる製品が多く提供されています。
非IT専門職でもアプリが作れIT化、デジタル化を推進できるとして期待されている技術です。ただし、構造上適用分野には限りがあるとされています。
業務効率化、自動化への適用が期待される技術です。

ニューラルネットワーク

ニューラルネットワークとは、脳の神経細胞（ニューロン）とその繋がりを模倣する数理モデルを指します。人間の脳には100億から1000億個程度のニューロンがあると言われており、これらのニューロンが相互に連携し、出力した情報をシナプス（情報伝達のパイプ）で操作することにより、脳内で複雑な処理ができます。数理モデルも人間の脳と近い構造で成り立ち、入力層・出力層・隠れ層の3層構造が基本です。各層の間にはシナプス（単位：W）を配置し、シナプスの結合の強さで情報伝達の速度を再現しています。
実は、AIやディープラーニングはニューラルネットワークの技術が基になっており、機械学習や深層学習の発端となった技術なのです。ニューラルネットワークの技術を応用した研究も進んでおり、マッチングサービス「Pairs」では、絞込検索で漏れた人をマッチングさせる機能を開発しています。条件指定で年齢や地域、学歴などのフィルターをかけるほど、条件から漏れる可能性が高くなってしまいます。そこで、趣味や好みが似ている人をAIが分析し表示してくれる、という機能です。

LPWA

Low Power Wide Area-networkの略で、その名のとおり省電力かつ長距離でのデータ通信が可能な無線通信技術。
LPWAは主にIoTやM2Mでの活用を想定されてつくられています。

HAPS

High Altitude Platform Stationの略で、成層圏に飛行させた航空券などの無線機体を通信基地局の用に運用し、広域エリアに通信サービスを提供するシステムの総称。
HAPSを活用することで、山岳部や離島・発展途上国など通信ネットワークが整っていない場所へ安定したインターネット環境を構築することができます。
また、高度の高い場所でも携帯電話のカバーエリア内にすることができ、ドローンなど空中で電波を使う機会にも適応します。

IOWN構想

あらゆる電子機器を光デバイスに置き換え、それらを光ネットワークで繋げるなど、全てを光で繋げる次世代情報通信基盤構想です。今まで実現が難しかった低消費電力、高速大容量通信、低遅延を実現します。

コンポーザブルERP

細かい機能をプラットフォームに追加し、システムを構築していく形のERP（企業全体のデータを一元管理し、有効活用するための仕組み）です。
柔軟性に優れており、ビジネス環境の変化しやすい現代に適したERPとして注目されています。
業務プロセスが大規模かつ煩雑であっても、詳細なカスタマイズが可能なため、従来のERPよりも様々な要件に対応可能です。
注意としては、クラウド化が前提のERPです。

CCoE

Cloud Center of Excellenceの略です。
企業などでクラウド推進するために設置された全社横断型の組織のことをいいます。クラウド活用を推進するにあたって、組織横断型の戦略を遂行する際に、優れた人材やノウハウ、リソースなどを一か所に集約し組織化します。

ブロックチェーン

ブロックチェーンは、時間の経過とともに連続した情報を記録する技術です。自律分散システムにより成り立ちます。
金融分野では取引の連続を一繋ぎのデータとするために利用されています。暗号資産などにより注目を集めました。
金融分野に限らず幅広い用途が想定されており、今後の利用拡大が予想される技術です。

エコシステム

エコシステムはもともとは「生態系」を意味する言葉です。ビジネス上の文脈では、IT業の業界や製品がお互いに連携を行うことで利益を生み出す循環を意味しています。
企業やその製品を組み合わせて新たなサービスを生み出す循環が、イノベーションの基盤となるとされています。シリコンバレーのエコシステムが例としてよくあげられるものです。
日本国内でもその構築の必要性が説かれています。

DevOps

Development（開発）とOpereatirons（運用）を組み合わせた言葉であり、システム運用の場において運用担当者と開発担当者が直接的に連携し（あるいは同じ担当者で）、サービスを運用しながらブラッシュアップする形態です。
従来から行われてはいたものの、近年ツールや環境の変化にさらなる注目を集めるようになりました。それぞれ相互に影響を与えることにより改善のサイクルを早める効果があります。

量子コンピュータ

量子の持つ重ね合わせ、量子もつれと呼ばれる性質を用いて高速度な計算を行うコンピュータを量子コンピュータといいます。従来のコンピュータは一つのビットで0か1のいずれかの状態を示すことで成り立っていますが、量子の場合は重ね合わせにより多くの状態を持つことができ、これが高速度な計算に繋がります。現状では、一部の特定の計算に適用可能な状況となっています。汎用的なものは実用レベルに至っておらず、未知数な部分があります。
※「量子とは、粒子と波の性質をあわせ持ったとても小さな物質やエネルギーの単位」文部科学省「量子ってなあに？」より引用

衛星インターネット

衛星インターネットとは、衛星アンテナを設置することで、人工衛星を経由してインターネットを利用できるようにする技術です。インターネット回線を引く必要がないため、インフラが整っていない国や地域でもインターネットが利用できるようになります。衛星インターネットが普及することで、これまで顕著だった情報格差の解消に繋がります。

ハイパーオートメーション

ハイパーオートメーションとは、AIやML（機械学習）などの複数の技術を組み合わせることで、一連の業務を自動化する技術です。日本でも業務の自動化は確立されつつありますが、RPAツールを用いて断片的な自動化に留まるケースばかりです。そのため、手作業と自動作業が混在しやすくなり、手作業でのミスに気づきにくくなったり、新たに自動化を進める際の調査が難航する可能性もあります。
ハイパーオートメーションを導入することで、断片的な自動化から脱却するだけでなく、企業全体の業務を横断的に自動化できるため、注目度の高い技術です。

IoB

IoBは、Internet of BehaviorsとInternet of Bodiesの2つの意味を持ちます。
Internet of Behaviorsとは「行動のインターネット」や「振る舞いのインターネット」とも呼ばれ、位置情報や顔認証、購入履歴などの人の動作に関連する情報を収集・活用する技術です。カメラを利用した体温計測や自動車運転のドライバーが注意力散漫になるのを防ぐことに使われます。人々の行動を最適化できる反面、個人の行動を制限することにもなるため、柔軟な活用方法が求められます。
一方、Internet of Bodiesとは、人体とインターネットを繋げる技術で「身体のインターネット」とも呼ばれます。
Internet of Bodiesは3つのフェーズに分かれていて、それぞれ下記の意味があります。

• 第1フェーズ：定量化
  定量化は、身体の外部からデバイスを装着することで身体の状態を確認できるものを指します。具体的には手首に装着することで、運動量や脈拍を測定できるApple WatchやFitbitが該当します。
• 第2フェーズ：体内化
  体内に一定のデバイスを埋め込むことを指します。身近な例ではペースメーカーが挙げられますが、現時点でこのフェーズに該当するものは少ないです。
• 第3フェーズ：ウェットウェア
  ウェットウェアは脳に直接デバイスを接続することを指します。現在、このフェーズに該当するデバイスは存在しません。脳が関係する以上、体の調子やソフトウェアとの相性次第では物理的な危険が潜んでいる可能性があるため、第1・第2フェーズと比較して高いリスクが伴います。

MR

MR（Mixed Reality）はVRやARが発展した技術で、現実世界と仮想空間を同時に体験できる複合現実とも言われています。MRでは、現実世界を模した仮想空間上にARで体験できる3Dキャラクターが現れ、プレイヤーは現実世界と同じ空間を自在に動くことができます。キャラクターの後ろに回り込んだり、キャラクターに近づいたり遠ざかったりとプレイヤーの意図した通りの行動ができるのです。MRなら、キャラクターや人物が目の前に実在するかのような体験ができるため、ゲームやエンターテインメントだけでなく、ビジネスシーンでも活躍が期待されています。

PoC

Proof of Conceptの略で、概念実証と訳されます。新しい技術やアイデアが実現可能であるか、十分な効果を得られるかなどを確認するために行われる一連の検証工程のことを指します。
IT業界では、サービスや製品の開発を検討する際に簡易版を作成し、実際の運用環境でテストを行い、効果の最大化や導入後のトラブルを防止する意味もあります。

ダークウェブ

闇サイトとも呼ばれています。
検索エンジンの検索ではアクセスできない、匿名性の高いサーバーに構築されています。WEBブラウザからのアクセスは出来ないことが多く、情報の授与には専用のツールが必要になります。
このような匿名性の高さから犯罪行為に悪用されるケースが多く、サイバー犯罪者の温床となっているともいわれます。

AiTM攻撃

Adversary in the Middle攻撃の略です。中間者攻撃ともいわれます。
攻撃者はターゲットとサイトの間にプロキシサーバを配置し、ターゲットの通信情報を窃盗します。方法としては、偽装サイトへ誘導するフィッシングメールをユーザーへ送信し、偽装サイト上でユーザーに多要素認証を解除してもらい、ユーザーのセッションCookieを取得します。
従来のフィッシング攻撃は、偽装サイトにユーザーが入力したIDやパスワードなどの認証情報のみ窃取するので、多要素認証が設定されているサイトであれば、認証を突破される心配がありませんでした。しかし、AiTM攻撃は、多要素認証に成功した後のログイン状態を保つセッションCookieを取得します。そのため、多要素認証が設定されているサイトだとしても突破される可能性が高い手口です。

Emotet

メールアカウントやメールデータなどの情報窃取に加え、ランサムウェアなどの二次感染に悪用されるマルウェアです。
このウイルスは、2019年～2020年にかけて広がりを見せていましたが、2022年以降に再び広がっています。
Emotetは、他のマルウェアと比べウイルス対策ソフトなどでは検知されづらく、感染しやすい特徴があります。
手口としては、取引先の名前や行政等に偽り攻撃メールを送信し、添付されている不正ファイルやリンクをターゲットが開くとウイルスが拡大し、情報を窃盗します。

メールスプーフィング

なりすましメールとも言います。メールの差出人情報を偽装することで他人の振りをしてメールを送り、受信者の情報を盗みます。

スピアフィッシング

特定の人物や組織に対して偽メールを送信し、アカウント情報などの機密情報を収集する標的型フィッシング攻撃のことです。
通常のフィッシングが不特定多数をターゲットにしているのに対し、スピアフィッシングは特定のターゲットに対して攻撃を仕掛けるという違いがあります。
手口として、準備段階でターゲットに関する情報収集を行い、上司や取引先などに偽り、メールを送信してきます。

送信ドメイン認証

送信元メールサーバのIPアドレス認証や電子署名の仕組みを利用して、送信元のメールサーバが正当なものか判断します。
なりすましメール対策として最も有効とされており、3種類の認証方法があります。それぞれの違いについて説明していきます。

• SPF
  Sender Policy Framework の略です。DNSを利用して送信元メールアドレスを検証します。メール受信者はDNSサーバに問い合わせを行い、あらかじめDNSサーバに登録されたIPアドレスと受信したメールのIPアドレスが一致しているか検証します。
• DKIM
  DomainKeys Identified Mailの略です。秘密鍵と公開鍵を使用して送信するメールに電子署名を付与します。受信側はこの電子署名を検証することで、メールアドレスや内容の改ざんがされていないか検証できます。しかし、SPFと比べて導入や管理が難しいというデメリットがあります。
• DMARC
  Domain-based Message Authentication Reporting and Conformanceの略です。SPFとDKIMの認証結果を基に、メールに表示される送信元アドレスに対して検証します。これにより、SPFやDKIMのデメリットであった、自社ドメインになりすまし悪用されるということを防ぐことができます。

サイバーハイジーン

社内のIT資産を日ごろから管理し、ウイルス感染等を予防し、サイバー攻撃から守れるようなIT環境を健全的に維持する衛生管理のことです。

ゼロトラスト

ゼロトラストを日本語訳すると「何も信頼しない」という意味になります。
昨今はゼロトラストに基づいたセキュリティ対策が注目を浴びており、全ての通信を信頼しないことを前提としてセキュリティ対策を講じます。
ゼロトラストのセキュリティ対策は、認証されたユーザーやデバイスでのみシステムやアプリケーション、データにアクセスできるようにします。
ゼロトラストが注目された背景として、クラウドサービスの普及やテレワークの導入が挙げられます。
時間や場所を問わずにインターネットに接続するだけで重要なデータにアクセスできるため、高水準なセキュリティ対策が求められるようになりました。
内部による不正も簡単に行えてしまうため、内部・外部の信頼性を問わずにセキュリティを担保する必要が出てきたのです。

サイバーセキュリティメッシュ

サイバーセキュリティメッシュとは、ゼロトラストの概念を拡張させたもので、柔軟性と信頼性を担保した強固なセキュリティのための分散型アーキテクチャです。
サイバーセキュリティメッシュを活用することで、ITリソースの場所を問わず、誰でも場所を問わず安全にアクセスできるようになります。サイバーセキュリティメッシュは、2025年までにデータの50%以上をサポートすると言われています。

WAAP

Web Application and API Protectionの略です。
サイバー犯罪からWEBアプリケーションとAPIを保護するクラウド型のセキュリティサービスです。
従来のWAFでは、巧妙化したサイバー犯罪に対応できないリスクがあるため、そのリスクを防ぐためにAPI保護機能も追加されています。

EDR

Endpoint Detection and Responseの略で、PC、サーバー、スマートフォン、タブレットなどのネットワークに接続されているエンドポイントの操作や動作の監視を行い、サイバー攻撃を受けたことを発見し次第対処するソフトウェアの総称です。
EDRは、サイバー攻撃の阻止ではなく、不正な内部侵入を受けた後の迅速な対処を目的としています。巧妙化するサイバー攻撃を完全に防ぐことは難しいため、サイバー攻撃に遭った後の被害を最小限に抑えるべく設計されました。

SASE

Secure Access Service Edgeの略で、これまで個々に存在していたセキュリティサービスとネットワークサービスを一体にし、接続の安全性を確保できるネットワークセキュリティの概念です。
テレワーク環境に最適化した利便性・安全性を実現させる手段として提唱されています。

まとめ

今回は2024年最新版のIT用語をまとめました。みなさんの気になるものはありましたか？
それぞれに関して詳しい説明がついているものもあるのでぜひ参考にしてみてください。
IT用語のトレンドになるような話題を自社の経営に応用させるとよりよい未来が待っているかもしれません。ITサービスの導入に不安をお持ちの方でもぜひお気軽にご相談ください。

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